演題登録に関する事項

演題登録の方法が知りたい

演題登録はインターネットでのご登録となります。
演題登録期間は、開催地（大阪国際会議場・パシフィコ横浜）ごとに異なりますので、開催地Webサイトの“演題登録”ボタンよりご確認ください。
大阪国際会議場webサイト　・　パシフィコ横浜webサイト

演題登録者用のID・PWを忘れ、演題確認・修正ページにログインできない

初回登録時に[mail-osaka@evt-reg3.jp]よりお送りしているメールに記載されておりますので、まずはそちらをご確認ください。
解決しない場合、下記運営事務局(演題担当)へお問合せください。
【運営事務局（演題担当）】TEL：03-3523-3722（平日9時～17時30分）

演題登録できているか確認したい

演題登録完了メールが届きますので、そちらでご確認ください。また、演題確認・修正ページでも、登録した演題の確認ができますので、開催地Webサイトの“演題登録”ボタンよりご確認ください。
大阪国際会議場webサイト　・　パシフィコ横浜webサイト
確認できない場合は、登録が正しくされていない場合がありますので、下記運営事務局(演題担当)へお問合せください。
【運営事務局（演題担当）】TEL：03-3523-3722（平日9時～17時30分）

登録した原稿を修正したい

原稿の修正ができる期間は、演題登録期間中のみです。締切後の修正はできません。
ただし、初回選考結果公開後の修正原稿登録期間中は、保留判定の方に修正をお願いすることがあります。

演題登録をしたいが、日本看護協会入会手続き中の場合はどうしたらいいか

入会手続き中であれば演題登録が可能です。
演題登録の際、日本看護協会会員番号の入力欄に、“99999999（8ケタ）”と入力してください。 会員番号が分かり次第、演題確認・修正ページで会員番号を修正してください。開催地Webサイトの“演題登録”ボタンよりご自身の演題確認・修正ページに進めます。
大阪国際会議場webサイト　・　パシフィコ横浜webサイト

演題登録をしたいが、日本看護協会会員番号が分からない（会員証を紛失した）

ご所属の都道府県看護協会にご確認の上、正しい会員番号を入力してください。

共同研究者に医師（または学生・看護助手など）がいるが、日本看護協会会員でなければならないか

看護職で免許のある方（保健師・助産師・看護師・准看護師）は本会会員であることが必須です。
なお、看護学生（免許未取得）は共同研究者になれません。
看護職以外の方は、共同研究者情報の職種入力欄に「看護職以外」を選択し、会員番号の入力欄は“99999999（8ケタ）”と入力してください。

同一開催会場で、1人の発表者が2演題以上の演題登録をすることができるか

できません。1開催会場につき、筆頭研究者（発表者）1演題に限ります。
関連する演題（1報、2報など）について、1開催会場で複数の演題を登録する場合はそれぞれ別の発表者が演題登録してください。

抄録の内容や修正に関する事項

抄録の共同研究者の所属を書き間違えたため修正したい

演題登録期間終了後は基本的に修正はできませんが、採択された場合は、下記運営事務局(演題担当)へお問合せください。
【運営事務局（演題担当）】TEL：03-3523-3722（平日9時～17時30分）

プログラム作成上、時期によっては修正をお受けできない場合があります。

提出した抄録に誤字・データ記載間違いを見つけたので修正したい

一度ご提出いただいた抄録は修正できません。

施設内で発表された研究が施設のホームページに公開されているが、日本看護学会に演題登録したい

施設内で発表された研究が、リポジトリ（電子公開書庫）、施設・個人のホームページに掲載されている場合や、施設で発行した雑誌や病院報等に掲載され施設外に配布されている場合は、すでに社会に広く公表された研究とみなされ演題登録はできません。しかし、公表された研究と新たに演題登録しようとする研究が、研究の視点や研究対象者が異なる等のものであれば、新たな演題とみなし演題登録は可能です。

演題登録区分の選択に迷う

演題登録区分の大・小項目は、地域包括ケア推進を目的に、３職能が連携して解決すべき課題や、職能や働く場所を超えて共通する課題を考慮し構成されています。特に、大項目Ⅰ～Ⅵは、「看護の将来ビジョン」を基に構成されているので参照してください。
また、演題登録要綱のP5に演題登録区分選択の参考例が記載されておりますので、そちらも参照してください。
研究目的に適当な演題登録区分が見つけられない場合は、大項目Ⅰ～Ⅵに「その他」の区分が設けてありますので、選択してください。
学会運営上、選択された演題登録区分の変更を事務局より依頼する場合があります。

「利益相反」とは具体的にどのようなことか

企業、組織、団体等との共同研究により得る利益には、学術的、倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）と、企業等の連携に伴い研究者個人が取得する金銭、地位、利権など（私的利益）があります。これらの2つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」といいます。
公的利益よりも私的利益を優先させ、研究結果の信憑性に疑惑を生じるという弊害が伴わないようにしなければなりません。下記に該当する場合は、金額に関係なく自己申告をして、行った研究結果の中立性と公明性を確保し、研究の責務を適正に果たしていることを実証する必要があります。

• 企業等から無償で器材の提供や借用を受けた
• 用具の開発等で企業等から知的財産権の取得による収入（特許取得等）があった
• 企業等から実施料、寄付金等の金銭収入があった
• 企業や営利を目的とした団体が提供する研究費で研究を行った
• 企業や営利を目的とした団体の役員、顧問就任等を行っている企業等との共同研究である

研究に特定の業者から提供された器材を使用しているが、演題登録の際に気を付けることはあるか

看護職の研究では衛生用品、薬剤、器材等の商品を使用した研究がよく見られます。当該演題に関連した商品の企業等との関わりについては、利益相反状態について自己申告をすることにより、行った研究の透明性を確保し、研究の責務を適正に果たしていることを実証する必要があります。また、利益相反がない場合でも、国等から研究費の助成を受けた場合は明記をする必要があります。
本学会では演題登録時に申告をするとともに、発表媒体で開示することが必要です（抄録への記載は不要）。